コストライフの防災ブログ改め「新しい生活様式(New Life Style)」ブログ

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#29 キャッシュレスは災害時に強い!? 地震・台風や停電時に便利な5つのポイント

こんにちは。コストライフの鈴木です。

 

 キャッシュレスは災害時に弱いイメージがあります。

 確かに停電による不安はありますが、地震や火事で紛失したとしても再発行が可能になるキャッシュレスには、現金にはない災害への強さがあります。

 その選ぶべき理由について紹介します。

 

災害に強いのはキャッシュレスという側面もある

 2019年9月及び10月に、台風15号・19号の上陸により千葉県を中心とした停電被害は、キャッシュレス決済の脆弱性を感じさせました。

「レジ周りの電源が落ちていて、クレジットカードも電子マネーも使えない」「現金を持っておくべきだった」といった声は、キャッシュレス社会の脆弱さを浮き彫りにしたともいわれています。

 確かに、クレジットカードや電子マネーQRコードによるキャッシュレス決済は、電気とインターネット回線が必要になります。

 ただし、災害時には現金が使えなくなることもあります。火事や洪水になったとき、現金は燃えたり流されたりしてなくなってしまいますから、必ずしも災害に強いとはいえません。

 現金であれば、紛失してしまうとお金が戻ってくる可能性は低いのですが、クレジットカードをはじめとするキャッシュレス決済ならば、紛失したとしても再発行ができます。

 災害に強いのは、現金よりもキャッシュレスであるという側面もあるのです。

 また、現金だと盗まれてしまうことも考えられます。その場合も現金が返ってくることは稀ですが、キャッシュレス決済では、盗難や不正利用された場合にも、返金処理の対応をしてくれるケースが多いといったメリットもあります。

 

災害時でもキャッシュレス決済が良い5つの理由

災害時にキャッシュレス決済が良い理由について、それぞれ確認していきましょう。

1.現金を引き出せる

 災害時、停電が起きた場合であっても、自家発電システムを擁している店舗であれば、そのままキャッシュレス決済ができます。

 また、自家発電システムのあるATMがあれば、銀行のキャッシュカードやクレジットカードのキャッシング機能を使うことで、現金を引き出すことができます。

 キャッシュレスだから現金が使えないとすぐに考える必要はないでしょう。

キャッシュレス イメージ

2.紛失したら再発行、盗難被害にあっても返金処理ができる

 災害時に現金を紛失した場合、お金が戻ってくることは難しいですが、クレジットカードならば、紛失したとしても再発行することができます。

 また、盗難被害にあったとしても、クレジットカードは多くのケースで返金処理されることになります。

3.インプリンターによる決済もできる

 アナログな方法ではありますが、クレジットカードは「インプリンター」による決済ができます。


 インプリンターとは、クレジットカードの表面にあるエンボス(凹凸の文字)を、インクのついたローラーによって、伝票に転記する方法です。

 ただし、信用照会を電話で行う必要がありますので、限定的な使い方になります。

キャッシュレス イメージ2

4.モバイル決済が有効

 災害時を想定した場合の有力な決済方法として、POSレジアプリを介したモバイル決済が考えられます。

 モバイル端末を利用したクレジットカード決済であれば、スマートフォンタブレット端末のイヤフォンジャックに差し込むだけで、カード決済を簡単に行うことができます。

5.QRコード決済が切り札になる!?

 QRコード決済も、災害時などで効力を発揮する切り札になります。表示したQRコードをユーザーがアプリで読み取る「ユーザースキャン方式」であれば、手持ちのスマホタブレットのバッテリー残量さえあれば、誰でも決済を行うことができます。

 店舗の自家発電機システムとは違い、充電してあるモバイルバッテリーなどをいくつか手元に置いておけば、数日間はスマホの電源も確保できるでしょう。

現金とキャッシュレスの併用が大切

 非常時に備えてどうすればいいのか、リスクヘッジのためにも現金とキャッシュレス、両軸で考える必要があります。

 また、非常事態でどう対応するかは、もちろん事業者も想定しておく必要があります。2018年の北海道地震では、セイコーマートの対応が各方面で絶賛されました。

 セイコーマートでは、ガソリン車のバッテリーから電源を取ることで、店舗の95%が営業を続けることができました。

 これは停電時に備えて、全店舗に車からの電力供給コードを常備して、対応がマニュアル化されていたことが要因でした。

 現金とキャッシュレス、どちらか一方ではなく、それぞれの特性を把握しながら、非常事態に備えておくことが大切です。